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ZEHという省エネ住宅

ZEH(ゼッチ)とは・・・?

Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で、

断熱・省エネ・創エネで、「住宅の年間エネルギー消費量を正味(Net)で、おおむねゼロにする住宅」のことです。

住宅の断熱性能等を大幅に向上させたり、高効率な設備機器を導入することで使用するエネルギーを減らし、大幅な省エネルギーを実現した上で、

太陽光発電等の再生可能エネルギーを導入することにより、年間エネルギー消費量をゼロもしくは創り出すエネルギー量のほうが多い状態を目指します。

 

 

ZEHは断熱性の高く、エネルギー使用量を抑えた「省エネ住宅」でなければなりません。

ZEHの条件として、これまでの住宅(平成4年省エネ基準)から20%以上のエネルギーの削減と従来の省エネ基準より厳しい断熱基準が求められます。

断熱の基準値は地域により異なりますが、郡山(4地域)ですと、外皮平均熱貫流率(UA値)が0.6以下にしなければなりません。

当社の住宅ではこちらの値をクリアするように設計しておりますので、創エネをプラスすればZEHとなります。

 

 

では、「省エネ住宅」とはどのようなメリットがあるのでしょうか?

主に以下の4つが挙げられます。

 

<メリット①> 環境や家計にやさしい!

省エネ性能が高い家電や照明器具、高効率な給湯器など、エネルギー使用量を削減できる最新の設備を導入することで、光熱費を削減でき、環境保全にもつながります。

また、創エネである太陽光発電などでエネルギーをつくることでさらなる省エネ・光熱費の抑制が期待できます。

 

<メリット②> 断熱性能アップで一年中「快適」な室内空間に!

「足元だけ寒い」「冷房の利きにムラがある」・・・と感じるのは断熱性能が低いからです。

人間の身体は床や壁、天井の表面からの輻射熱を感じ取ることができ、床や壁、天井の表面温度と室温が近いことがいつでもどこでも「快適」と感じるポイントになります。

当社ではサッシは高性能な樹脂サッシを標準とし、断熱材も高性能なものを使用しておりますので、より一年中家の中の涼しさや温かさを保つことができ、快適にお過ごしいただけます。

 

<メリット③> 断熱性能アップでご家族の「健康」を守ります!

これまでの住宅は、部屋ごとに急激な温度変化があり、血圧が上昇・下降し心臓や脳に大きな負担をかけています。

これがいわゆる「ヒートショック」です。

ヒートショックで死亡する人は年間1万9000人にも上り、交通事故死亡者数よりはるかに多く、身近な事故になっています。

断熱性能の高い省エネ住宅は、部屋ごとの温度差が小さいため、ヒートショックのリスクも低くなると言われており、高断熱住宅が普及している地域では冬の死亡増加率が低い傾向にあるとの調査結果が出ています。

 

また、断熱性能や気密性能が高いと、結露が発生しにくく、アレルギーや感染症の原因でもあるカビやダニの発生を抑制することが期待されます。

実際に省エネ住宅に住み始めてアレルギーや喘息、アトピー等の疾患が改善したという研究結果も報告されています。

 

<メリット④> 災害時でも安心!

災害後、インフラの復旧を待つことになった場合、省エネ住宅であれば、高断熱・高気密ですので、冬でも比較的暖かく過ごすことができます。

また、太陽光発電や家庭用蓄電池などを備えていれば、停電時に独自に電気をつくったり、ためた電気を使ったりでき、もしもの時に頼りになります。

ZEHでは太陽光発電などの創エネが必須になりますので、災害時でも安心な住宅です。

 

 

ZEHは将来を見据えた快適で安心な「省エネ住宅」です。

初期コストが少し高めになるというデメリットはありますが、それは考え方次第です。

一生に何度もない家づくり。

快適と安心を買うと考えると、住宅への不安要素も減り、後悔のない家づくりができるのではないでしょうか。

皆様にも選択肢の中の一つにZEHをご検討いただければ幸いです。

ZEHに関する補助金制度もございます。

ZEHについてのご相談も承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

 

 

当社ではネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業の趣旨ならびに、「ZEHロードマップ」の意義に基づき、

自社が受注する戸建住宅のうち『ZEH』が占める割合を50%以上とする事業目標を掲げる工務店として、ZEHビルダー登録をしております。

当社のZEH普及目標と実績は以下の通りです。

 

当社のZEH普及目標と実績

2016年度実績     0%

2017年度実績     0%

2018年度実績    10%

2019年度実績    13%

2020年度実績    15%

2025年度普及目標  50%